研究室訪問（宮下先生）

法学部 准教授　宮下 雄一郎
Yuichiro Miyashita

　本書では第二次世界大戦史を政治学の範疇に属する問題関心から論じた。具体的には次のような内容である。

　1940年6月、第二次世界大戦が始まって約半年で第3共和制のフランスはドイツとイタリアに敗北を喫し、この両国と休戦協定を締結した。敗北を選択したペタン（Philippe Pétain）元帥率いる政府は共和制を解体させ、フランスの首都パリが占領下に置かれたことから、ヴィシーという町に本拠を置く権威主義体制を構築した。ヴィシー政府という通称で歴史に名を残すことになるこの統治機構は、ドイツを軸としたヨーロッパ国際秩序のなかで国家としてのフランスを存続させようと考えた。ようするに、最終的な戦勝国はドイツになると予測し、その主導する国際秩序にいち早く組み込まれることで「名誉ある地位」を保つことを目指したのである。

　それに対し、敗北を拒否したうえで、こうした国際秩序の実現可能性を真っ向から否定したのが、イギリスの首都ロンドンで抵抗運動の自由フランスを旗揚げしたド・ゴール（Charles de Gaulle）将軍である。自由フランスがヴィシー政府の正統性を徹底的に否定したことから、国際政治の舞台で「我こそはフランスである」と主張するアクターが併存するという状況が生じた。フランスとその統治機構は、正統性の所在が曖昧な「フランス」というカッコ付きの状況に陥ったのである。

　本書が明らかにしようとしたのは、自由フランスを起源とする抵抗運動の系譜の「フランス」が戦後に向けて描いた国際秩序構想をめぐる政治と外交である。ドイツ覇権下の「ヨーロッパ新秩序」のなかで活路を見出し、現状を追認する「状況対応型」の国際秩序構想ではなく、ド・ゴール等はあくまでも戦後フランスを大国として再興させ、脅威となるドイツを抑え込む国際秩序を構想した。

　当初、ド・ゴール率いる「フランス」が目指したのが「西ヨーロッパ統合」構想という、ベルギー、オランダ、ルクセンブルクとともに関税同盟を軸とした経済統合を実現し、さらに安全保障分野に及ぶ統合体を構築することでドイツと対抗しようという構想である。1943年の夏を契機に徐々に熱を帯びるようになったこの構想は、連合国陣営の三大国である米英ソ、なかでもヨーロッパの西側に強大な勢力圏が誕生することを恐れたソ連の反発によって放棄された。

　だが、放棄した理由はそれだけではない。注目すべきは、ド・ゴール等が統合の相手として想定していた国家である。後に「ベネルクス」と呼ばれる3か国はいずれも小国であった。1940年6月に敗れたフランスは、「フランス」という脆弱な状況から抜け出せなかったのであり、「大国クラブ」に入れてもらえなかった。だからこそ、自ら構想力と外交力を発揮し、小国との連合によって米英ソとの均衡を実現するという意味合いも構想に込めていたのである。ようするにドイツに対抗するというだけではなく、連合国内の政治力学も踏まえたうえでの「西ヨーロッパ統合」構想だったというわけだ。

　ところが、イギリスの後押しもあり、フランスが再び「大国クラブ」に入る可能性が高くなってきた。そして1944年の8月から10月にかけて行われたダンバートン・オークス会談を契機に国際連合へと結実するアメリカ主導の普遍的国際機構構想が連合国陣営のなかで大きな流れとなり、ド・ゴール率いる「フランス」の地域統合構想とは相容れなくなったのである。紆余曲折を経ながらも、フランスの「大国クラブ」入りは安全保障理事会の常任理事国入りとして具現化され、普遍的国際機構構想の実現と一体となっていた。フランスが懸案としていたドイツ抑制策も何とか国際連合憲章のなかに盛り込まれた条文によって解消されつつあるかのように見えた。

　既存研究では、戦時期の「西ヨーロッパ統合」構想はヨーロッパ統合史の「序章」として描かれ、戦後の「壮大なヨーロッパ統合の進展」を前にした一時期の失敗の歴史として描かれることが多い。だが、戦時期と戦後とでは国際政治の状況が異なっていたのであり、失敗ではない。普遍的国際機構構想への順応を選択した「フランス」が自主的に放棄した側面が強く、1940年のヴィシー政府がドイツの「ヨーロッパ新秩序」構想に対し「状況対応型」の姿勢をとったように、1944年から1945年にかけてのド・ゴール等の抵抗運動の系譜も「状況対応型」の外交を展開するようになったのである。

　本書から見えてくるのは、自らのアイデンティティーの拠り所が「フランス」というカッコ付きの脆弱な存在に陥るなか、「西ヨーロッパ統合」構想を立案しながらも、三大国の思惑に翻弄される戦時期フランスの姿である。そこに戦後になってから流布する「強いド・ゴール」の姿はない。1940年6月に敗れたフランスが1945年に戦勝国のみならず、アメリカ、イギリス、ソ連、そして中国と並ぶ五大国の一角として第二次世界大戦を終えたことはド・ゴールと同将軍を支えた政治エリートの功績である。しかし、それは、うまく三大国が巻き起こした潮流に乗ったからにほかならず、「自主外交」を貫いたからでは決してない。「状況対応型」の外交に秀でていたからこそ、フランスは辛うじて大国としての再興を果たしたのである。

【略歴】

1977年2月

横浜市生まれ

1996年3月

暁星国際高校卒業

2000年3月

慶應義塾大学法学部政治学科卒業

2002年3月

慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻修士課程修了

2004年11月

パリ政治学院大学院20世紀史研究所専門研究課程（Diplôme d’études approfondies, DEA）修了

2006年3月

慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻後期博士課程単位取得退学

2008年10月

博士（法学、慶應義塾大学）取得

2012年4月

パリ政治学院大学院歴史学研究所博士課程修了／Ph.D. (History)取得

日本学術振興会特別研究員（PD）、北海道大学大学院法学研究科附属高等法政教育研究センター協力研究員、松山大学法学部法学科講師などを経て、

現在：松山大学法学部法学科准教授